１．自殺の業務起因性
安全配慮義務違反を根拠にするにせよ、不法行為を根拠とするにせよ、損害賠償を請求するにあたっては、加害行為と損害との間に相当因果関係が認められることが必要です。
ハラスメントなどの職場の問題で労働者が自殺した場合、加害行為と自殺との間に相当因果関係が認められるのかどうかは、業務起因性が認められるかどうかの判断と重なり合う関係にあります。
自殺の業務起因性の判断は、やや特殊な構造を持っています。
労働者災害補償保険法１２条の２第１項は、
「労働者が、故意に負傷、疾病、障害若しくは死亡又はその直接の原因となつた事故を生じさせたときは、政府は、保険給付を行わない。」
と規定しています。これは故意により招かれた災害は、業務に内在する危険が現実化したものとは解されない（業務起因性がない）という趣旨です。
自殺は自分の死を認識・認容しながら行う行為であり、故意による死亡という見方ができます。
しかし、自殺を一律に労働者災害補償保険法による保険給付の対象外とすることは、あまりにも被災者や遺族にとって酷な結果を招きます。そこで、
「基発第５４５号 平成１１年９月１４日 精神障害による自殺の取扱いについて」
は、
「業務上の精神障害によって、正常の認識、行為選択能力が著しく阻害され、又は自殺行為を思いとどまる精神的な抑制力が著しく阻害されている状態で自殺が行われたと認められる場合には、結果の発生を意図した故意には該当しない。」
との解釈を示し、精神障害の介在した自殺には、業務起因性を認めるという扱いがとられています。
そのため、自然的な意味においてはハラスメントなどの加害行為が原因で労働者が自殺に及んだ関係にある場合でも、間に精神障害が介在していない場合、自殺結果は加害者以外の者の故意行為の結果であるとして、ハラスメントと自殺との相当因果関係が否定されてしまうことがあります。分かりやすく言うと、精神障害を発症しないまま、死んでハラスメント加害者に多額の賠償金を負わせてやるという覚悟のもとで自殺を遂行したとしても、ハラスメント加害者に多額の損害賠償責任（死亡したことによる損害）を負わせることができるとは限らないということです。
近時公刊された判例集に掲載されていた福岡地判令４．８．２６労働判例ジャーナル１３０－２８ 日本郵便事件も、そうした事件の一つです。
２．日本郵便事件
本件で被告になったのは、郵便業務等を主な取扱い業務とする株式会社（被告日本郵便）と、ｆ郵便局において窓口営業部長の役職にあったｅ（被告ｅ）の二名です。
原告になったのは、ｆ郵便局に勤務していたｇ（亡ｇ）の妻子です（原告ａ、原告ｂ、原告ｃ、原告ｄ）。亡ｇが自殺したのは、被告ｅからのパワーハラスメントを受けたことによるとして、被告らに合計１億円超の損害賠償を請求しました。
裁判所は、被告ｅによる亡ｇに対する言動を違法なパワーハラスメントにあたると認定しましたが、次のとおり述べて、自殺との因果関係を否定し、原告らの請求を棄却しました。
（裁判所の判断）
・被告ｅの不法行為（パワーハラスメント行為）の成否について
「被告ｅは、平成３０年６月頃以降、保険販売の営業実績が振るわない社員に対し、推進管理ができていないことについて、営業会議、朝礼、終礼の場や、部長席に社員を呼んだ上で、他の社員もいる前で、『なぜ遅れているのか』、『どういった動きをしているのか』、『先月は○○だったが、今月はどうするのか』などと厳しい口調で指導を行うようになり、特に、保険販売の営業実績が悪かった亡ｇ、ｈ主任、ｕ主任及びｖ主任に対しては、たびたび注意指導を行っていたこと、また、指導の際には、具体的な改善策を提案することなく、『ゼロは許さん』、『言い訳をするな』、『できなかったらどうするんだ』などと、大声かつ強い口調で述べ、社員に『やります』と言わせるような指導を行っていたことが認められる・・・。」
「さらに、被告ｅは、同年１０月３０日、亡ｇを部長席に呼び出し、休日出勤に関し、休日出勤なのに３０分の端数をつけるとは何事かなどと強い口調で叱責したこと・・・、同月３１日、九州酢造のカタログ販売の営業実績が０件であった亡ｇを応接室に呼び出し、『ゼロとはどういうことだ、数字を上げるためにロビーセールスをしろ。』などと叱責し、ロビーセールスをするよう指示したこと・・・、同年１１月１日の営業会議の場で、６か月間保険販売の実績がなかったｇに対し・・・、『何か月もゼロの社員がいる』などと述べた上で、ｈ主任とともに亡ｇの名前を挙げ、『今月実績がなかったらどうするのか。覚悟を聞かせろ。』などと強い口調で叱責し、同月２日には、応接室にて、亡ｇに対し、『１１月に実績がなかったらどうするのか覚悟を聞かせろ。』などと述べたこと、これに対し、亡ｇは、『今月は死ぬ覚悟でやります。』、『保険２万円、投信３００万円できなかったら命を絶ちます。』と述べたこと・・・が認められる。」
「被告ｅの亡ｇに対する上記一連の言動は、保険販売等の営業実績が振るわない亡ｇに対し、営業実績を上げるための指導として行われたものではあるが、他の社員もいる場で、大声かつ命令口調で行われたものであり、また、その内容も、具体的な改善内容の提案等を行うことなく一方的に叱責し、亡ｇに『やります』と言わせるなど合理的な指導とは言い難いものであった。さらに、同月初旬の指導の際には、『覚悟を聞かせろ』などと、実績が出なかった場合には降格の申し出又は退職を暗に求めるような言い方で叱責しており、これを受けて亡ｇは、死ぬ覚悟でやる、できなかったら命を絶つなどと述べていた。」
「このような、被告ｅの言動は、窓口営業部長として部下である課長代理である亡ｇに対して行う相当な指導の範疇を逸脱しており、業務上必要かつ相当な範囲を超えたものであったといわざるを得ない。」
（中略）
「したがって、被告ｅは、亡ｇに対し、ノルマが課されていた保険営業について業務上の指導としての相当な範囲を超えた叱責等を行っていたものと認められ、これは違法なパワーハラスメントとして不法行為を構成するものと認めるのが相当である。」
・被告ｅの不法行為と亡ｇの自死との間の因果関係の有無について
「前記・・・のとおり、被告ｅの亡ｇに対する言動は、違法なパワーハラスメントに当たることが認められるところ、原告らは、亡ｇが、被告ｅによるパワーハラスメントによって精神疾患を発症し、その結果、自死するに至った旨主張するので、以下、亡ｇが、自死した当時、被告ｅのパワーハラスメントによって精神疾患を発症していたと認められるか否かを検討する。」
「亡ｇは、自死に至るまでに心療内科等を受診したことはなく、職場の同僚はいずれも、平成３０年１１月２日夕刻まで、亡ｇについて精神的に変調を来しているとはまったく感じていなかったこと、原告ａは、同年８月ないし９月頃から、趣味のギター演奏等をあまりしなくなったなどと供述するものの、他方で、同年１２月９日にｍと電話で話をした際には、自宅では思いつめたりした姿はなかったと述べているほか、亡ｇは、自死の前々日である同年１１月３日、原告ａと一緒に外出していること、同月５日の朝はいつも以上に元気な様子であったことなどを考慮すると、亡ｇについて、自死の直前までうつ病等の精神疾患に罹患していたことを示す的確なエピソードは見当たらない。・・・」
「また、亡ｇは、同月２日の未明、同月中に保険営業の実績を上げられなかった場合には死ぬことを決意した旨、被告ｅから覚悟を問われた際にはその旨を回答する旨をノートに記載し、同日、被告ｅから応接室に呼び出された際に、『今月は死ぬ覚悟でやります。』と述べ、同日午後には、『月末まで死ぬ覚悟で頑張りますとｅ部長に宣言しましたが、もう疲れました。今日死にます。』とのメモ・・・を作成したこと・・・、同月４日には、原告ａ、ｆ郵便局長及びｓ課長ほか社員一同宛の遺書・・・を作成していること・・・からすると、同月５日に突発的に希死念慮が生じ、自死に及んだとも認め難い。」
「他方で、亡ｇは、同年７月頃、原告ａに対し、被告ｅについて、『あいつを刺してやりたいと思うくらいにいろいろ言ってくる。』などと述べていたほか・・・、同年１１月２日に記した遺言と題するメモ・・・には、『私がいろんな形で職場を離れたとしてもｅ部長の様な無能な人物が弱い者をいじめてせせら笑って生きているのを見ると殺意さえいだいてしまいます。しかし殺したとしても私は罪を犯した事になり、かえって家族に迷惑をかけてしまうのは本意ではありません。』との記載があり、ｓ課長ほか社員一同宛ての遺書・・・にも、被告ｅについて、『刺し違えてもいいのでしょうが、あんな指導もまともに出来ないクズ人間のために服役し家族に迷惑をかけるのは不本意です。』などとも記載されていたこと・・・などを考慮すると、亡ｇは、被告ｅに精神的に追い詰められて、うつ病に罹患し、自死に及んだのではなく、いわば被告ｅと刺し違える覚悟で、自らの意思で自死を選んだ可能性を否定することができない。」
「この点、原告らは、被告ｅの亡ｇに対する言動は、精神障害に関する労災の認定基準に照らし、『上司等からパワーハラスメントを受けた』に該当し、また、ノルマの不達成を理由とする言動であることから、『ノルマが達成できなかった』にも該当するところ、その心理的負荷の強度は、いずれも『強』であって、業務以外の心理的負荷及び個体側要因はなかったから、亡ｇは、被告ｅの言動によって、精神疾患を発症したと主張する。」
「しかしながら、亡ｇは、昭和６３年以降、約３０年間にわたって郵便局で勤務し、平成１８年７月以降は、課長代理の役職にあり・・・、役職に相応する営業ノルマを追いつつ、特段問題なく勤務を継続してきた者であること、平成３０年度の保険の営業目標も３０万円であり、他の課長代理と比較しても低額であって・・・、達成が困難なノルマとはいえないこと、被告ｅの言動は、業務上必要かつ相当な範囲を逸脱した叱責等であったとはいえ、あくまで保険営業等の成績不良を理由とする指導としてされたものであって、指導の際に、社員を呼び捨てにしたり、社員の人格を否定したりするような発言をしたことはなく、亡ｇに対する叱責等も月に三、四回程度で、長時間に及ぶこともなかったこと・・・からすると、被告ｅの亡ｇに対する言動は、認定基準に照らし、『上司等からパワーハラスメント受けた』及び『ノルマが達成できなかった』に該当するとしても、その心理的負荷の強度は、その全体を評価して、『中』にとどまるものというべきであるから、亡ｇは、亡ｅの言動に基因して精神障害を発症したと認めることはできない。」
「そうすると、亡ｇが被告ｅの言動をきっかけに自死を決意したとしても、精神障害によって正常の認識、行為選択能力が著しく阻害され、あるいは自死行為を思いとどまる精神的抑制力が著しく阻害されている状態に陥っていたといえない以上、被告ｅのパワーハラスメント行為と亡ｇの自死との間に相当因果関係を認めることはできない。」
（中略）
「よって、原告らの請求は理由がないからいずれも棄却することとして，主文のとおり判決する。」
３．自殺しても復讐にはならない
素朴な感覚に照らすと、
『今月は死ぬ覚悟でやります。』、
『保険２万円、投信３００万円できなかったら命を絶ちます。』
などと言わされていた事実が確認されたうえ、
『私がいろんな形で職場を離れたとしてもｅ部長の様な無能な人物が弱い者をいじめてせせら笑って生きているのを見ると殺意さえいだいてしまいます。しかし殺したとしても私は罪を犯した事になり、かえって家族に迷惑をかけてしまうのは本意ではありません。』
『刺し違えてもいいのでしょうが、あんな指導もまともに出来ないクズ人間のために服役し家族に迷惑をかけるのは不本意です。』
などと記載された遺言や遺書があれば、何の問題もなくハラスメントで自殺した事実が認められそうにも思われます。
しかし、自殺の相当因果関係は冒頭で述べたような考え方がされているため、精神障害の介在が認められない場合、死亡結果との間の法的な意味での因果関係が否定されてしまうことがあります。
このように「刺し違える覚悟」で自殺したからといって、必ずしも加害者に責任を負わせることができるわけではありません。遺族に十分な賠償金を遺すことができるわけでもありません。
ハラスメントへの対処の仕方には様々なものがあります。自殺しなくても問題の解決は可能です。死にたくなっても、行動に移す前に、先ずは弁護士に相談してみることをお勧めします。
